投資信託のデメリット【信託報酬という手数料】

現役証券マンの経済コラム
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こんにちは、当ブログで経済コラムを連載中の霧島です。

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投資信託についてシリーズでブログを書いていますが、今回はその4話目になります。

※投資信託についての記事はこちら

投資信託について記事を書いてきましたが、本記事では投資信託のデメリットについてお話ししていきたいと思います。




投資信託の手数料

「手数料」についてしっかりと考えてみましょう。

皆さんは投資信託を買付する時にまず目にするのが「手数料」だと思います。

そしてこの手数料と聞いて皆さんが思い浮かべるのは買付する時に支払う「販売手数料」だと思います。

販売手数料は通常1.5%~3%が主流ですが、最近ではノーロードと言って販売手数料がかからない投資信託や販売会社もあります。

この販売手数料はもちろん安い方が良いですが、もう一つ気を配って欲しいのが「信託報酬」と言う手数料です。

この信託報酬と言う手数料は言わば投資信託の管理手数料に当たり、運用にかかるコストを表しています。

信託報酬に注意

信託報酬

何故この信託報酬に気を配って欲しいのかと言うと、長期に保有するとこの信託報酬の方が販売手数料以上に高コストとなるケースがあるからです。

通常インデックス型と言う市場の指数(日経平均やTOPIXと言った指標)に連動するタイプは信託報酬が安く年間0.5%位ですが、アクティブ型と言う運用会社の人間が銘柄選びや投資判断を行うような商品は年間1%~高いものは2%を超える商品もあります。

年間2%の信託報酬がかかる商品を5年保有すると、10%もの信託報酬を払う事になります。

そしてこの信託報酬は運用状況に関わらず、保有しているだけで日毎に基準価格(運用資産)から引かれているため、いつのまにかかかっているコストになるのです。

このように投資信託は買付して5年間保有すると多いものでは買付時に3%、信託報酬で年間2%の5年で10%と言うコストがかかります。

また最近は少ないですが、信託財産留保額と言う解約時にも手数料がかかる商品もあるため、販売手数料ばかりに目を奪われていると、別のところで手数料を払っていることに気が付かない可能性があります。

この事から現物株式とは違う手数料体系である事を再度意識して、商品選びをして下さい。

※投資信託についての記事はこちら

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